経済･金融①

｢これからの日本経済～企業と地域から始まる経済成長｣

東京大学経済学部卒業。財務省財務総合政策研究所上席客員研究員､規制改革推進会議委員なども兼任。専門は日本経済･ビジネスエコノミクス･経済政策･マクロ経済学。これからの日本経済の姿を､世界経済･経済政策といったマクロの論点から整理し､地域とそこで活躍する企業に関するミクロの戦略について論じる。世界経済を取り巻くリスクや人口減少など､日本経済の環境は良好とは言えない。しかし､その一方で日本経済の潜在能力は高い。安易な悲観論や諦観に安住するのは誤りである。これからの経済成長に必要な生産性向上とそのために必要となる企業と地域のありかたについて｢人口移動｣と｢アイデア｣の視点から考えたい。

｢米国シェールガスの動向と日本のエネルギー情勢｣

1956年生まれ。1981年東京大学法学部卒業。東京銀行（現三菱東京ＵＦＪ銀行）入行。エネルギー融資･エネルギー調査担当。その後､石油公団（現･石油天然ガス･金属鉱物資源機構）企画調査部､日本格付研究所へ出向。2003年和光大学経済経営学部教授就任。2008年同大学経済学科長､現在に至る。主にエネルギー論､マクロ経済学､ミクロ経済学を担当。今､シェールガス､コールベッド･メタンという従来の常識では考えられなかった新しい天然ガス資源の開発が世界で進められ､価格の安いエネルギー開発によって､世界経済に大きな革命が起きている。原子力発電の稼動が止まってしまった現在､日本のエネルギー情勢はどうなるのか分かり易く解説する。

｢トランプ新政権の政策と日本経済への影響｣

1991年より日米加豪の金融機関でヴァイス･プレジデントとして国際金融取引に従事。国際金融市場における日本の立場や税制を中心に解説。英国のEU離脱､トランプ政権の誕生によってこれまで以上に国際政治経済への不確定要素が増え､不安視する声は相変わらず強い。激動する時代だからこそ､思惑や感情的な部分は徹底的に排除し､一次情報や原文にあたったファクトに基づく検証や分析が求められる。特に日米同盟の下では米国の動向を無視することはできない。トランプ新政権誕生で推進される経済政策や税制について米公文書･関連省庁の報告書等を元に是々非々のスタンスで客観的分析･評価をした上で､日本経済への影響についての考察を試みる。

｢日本経済大転換点･中小企業にチャンスあり｣

レポーター､キャスター､ジャーナリストとして活躍中。経営者､ビジネスマンにとって最も大切なのは｢正しい現状認識｣。それこそがまっとうな危機意識を醸成し､企業が存続する上で必要なイノベーションを生むからだ。ただ今ほど正しく現状を認識することが難しい時代はない。玉石混交の情報が氾濫する中で軸にするべきものを伝える。20世紀と21世紀はまったく違う時代になる。激変の時代だ。経営者は変わるもの､変わらないもの､変えるべきもの､変えてはいけないものを見極めていかなければ企業を存続させることは困難になる。今､経済の現場で何が起こっているのか。現場を重視するジャーナリストが取材を通じて得た一次情報をお届けする。

｢迷走する中国経済の行方｣

中国･南京市生まれ。1992年愛知大学法経学部卒業､1994年名古屋大学大学院経済学研究科修士課程修了。同年長銀総合研究所入所。1998年より富士通総研経済研究所へ移籍。2006年より主席研究員､現在に至る。情報とデータに基づいた徹底した分析で中国の未来を予想し､警鐘を鳴らす新進気鋭の中国人エコノミスト。主要研究テーマは｢中国経済のサステナビリティと環境公害問題｣､｢中国不良債権問題｣､｢中国のマクロ経済動向｣､｢中国における国家と市場の関係｣など。足元の中国経済と今後の展望を概観し､チャイナリスクを整理する。中国の景気減速の中､日本企業の対中投資戦略の在り方について､独自の情報分析による提言には定評がある。

｢日本経済の中長期展望｣～2017年から東京五輪後まで～

1995年慶応義塾大学経済学部卒業。シンクタンク､研究所出向などを経て現職。フジテレビ｢ホンマでっか!?TV｣など､メディア出演や連載も多数。2017年から東京五輪までの日本経済はイベント効果もあって順調に推移していくと見られるが､2021年以降はかなり厳しい状況になると予想される。社会保障制度への不安も高まり､個別の家計においては､急速な高齢化とインフレ経済への転換に対応した､新たなライフプランが必要になる。そこで､退職時にどれだけの金融資産があれば､老後ゆとりのある生活を送ることができるのかをシミュレーションし､その目標に近づくための収入アップの方法､おススメの副業､財産三分法に基づいた資産運用術をお話しする。

｢日本経済の行方｣

1975年東京大学経済学部卒業､1980年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得修了。1984年茨城大学人文学部専任講師。1986年法政大学経済学部助教授。1988年同大学教授。2000年慶應義塾大学経済学部教授､現在に至る。専攻は制度経済学､財政学､地方財政論。トランプ政権誕生で､日本経済はどのようになるのか。トランプラリー､ドル高高金利などから､2国間自由貿易協定の動きやヨーロッパ諸国のＥＵ離脱まで､世界の政治と経済に大きな影響を与えている。金融緩和頼みの経済政策はマイナス金利政策の弊害が目立つようになっている。今は､地域にいかに産業と雇用を創り出すのか､それはどのような方向に向かうべきなのかを､きちんと考えるべき時に来ている。

｢今後の日本経済と中小企業経営の在り方｣～世界に冠たる中小企業に学ぶ～

経済記者として､高度成長からバブル崩壊までの日本経済の変動を一線記者として取材･報道に携わる。国内には約385万の企業があるが､大企業は11,000社､0.3%に過ぎない。雇用でも75%弱を占め､高度成長時代から現在でも付加価値額の55%を維持している中小企業は､日本経済を支えているのでなく､日本経済の中核を形成している。一方､日本の中小企業の中には世界トップの技術､シェアをもつグローバルニッチトップ企業が数多くあり､自動車､ロボット､宇宙･航空など世界の先端産業を支えている。このような世界に冠たる中小企業は､どのような発展過程を経て世界トップとなったのか？経営方針や理念などを中心に､今後の経営に役立つ講演です。

｢これからの日本経済｣

1969年東京大学経済学部卒業。専門は､日本経済論､経済政策論､人口と経済。日本経済の先行きに不透明な点も多く､短期･中期･長期それぞれに難しい問題を抱えている。短期的には､日本の景気はこれからどうなるのか､世界経済は安定化に向かうのかを誰もが注目している。中期的には､異次元金融緩和を初めとしたアベノミクスの評価が問われる事になるだろうし､これまで十分な対応が図られてこなかった財政再建､社会保障改革についても先延ばしは許されなくなってきている。更に長期的には､人口減少の中でいかに成長を確保し､国民の福祉を守っていくか考える必要がある。どれも難しい問題ばかりだが､講演では私なりの考えを述べるので参考として欲しい。

｢資源エネルギー市場の動向と日本の課題｣～世界情勢､原油､中東､トランプ政権～

1976年東京大学農学部卒業。丸紅入社。2006年丸紅経済研究所所長。2010年代表。2011年より現職。原油価格が半値以下になって2年が経過する中､ついに､米国のシェールオイルと｢チキンレース（消耗戦）｣を争っていたOPECが減産に動いた。財政危機に直面するOPEC盟主のサウジの主導によるものだが､原油価格が50ドル台を固め上昇するのか。減産の実効性に加え､米国でリグ（石油掘削）稼働数の増加をどうみるか。こうした中､米国で｢アメリカ･ファースト｣を標榜するトランプ新政権が誕生。新政権のエネルギー産業強化政策は､如何なる影響を世界の原油市場に及ぼすことになるのか。日本企業の留意点および取るべき方策を考える。

｢本当は世界一の日本経済｣

日本長期信用銀行､臨海セミナーを経て､経済評論家として独立。｢日本のネットベースの国債は200兆円以下｣｢国には借金はあるが金融資産が大半の600兆円以上の資産を持つ｣…なぜこんな常識を､新聞やテレビは伝えないのか？ 田中角栄の金脈問題では､立花隆氏がそれを解明した業績に対し､｢そんなことは､皆知っていた｣と言い放ったマスコミの記者達…。消費税増税や金融緩和では､財務省や日銀の思惑を忖度して｢ヨイショ記事｣ばかりを書いてきた。なぜ｢官報複合体｣は､かくも強固に結束しているのか？ 税率さえ上げれば､税収が下がっても気にしない財務省に支配されたマスコミが､日本経済をダメに見せている。…そのカラクリを全て満天下に！

｢日本企業の対中戦略にかかわる中国経済の5大変化｣

1944年中国江蘇省生まれ。1984年東京大学客員研究員､早稲田大学客員研究員､1993年三井物産戦略研究所主任研究員､同研究所中国経済センター長､2008年多摩大学経営情報学部教授､同大学院教授､2012年客員教授､中国ビジネス研究所代表就任。2015年同大学院フェロー。大手企業の依頼を受け､年に5〜6回行っている中国での現地調査を通じ､日本企業の対中戦略にかかわる中国経済の大変化を実感した。つまり､①地域競争による豊かさの｢下克上｣､②成長センターのシフト､③産業構造の地殻変動､④巨大市場の形成､⑤画期的な消費革命等である。残念ながら日本企業はこうした中国経済の大変化を､十分に認識できず対応が遅れている。今､対中戦略の再構築が求められる。

｢取材現場から見た政治経済の裏側｣～アベノミクスの行方を占う～

日本大学経済学部卒業。執筆活動の傍ら､テレビ朝日｢ワイドスクランブル｣等､TV･ラジオの報道番組で活躍中。政界､官界､財界での豊富な人脈を基にスクープを連発。経済や景気の動きを正確に見極めるためには､経済や金融の動きを分析していただけでは全く不充分です。ならば何が､どのような要素が必要なのか？それは政治の動きを見極めることです。政治が今どのような状況にあり､今後どのような方向に向かおうとしているのか､その点を徹底的に解き明かし､現実の経済･金融の動きに重ね合わせ､今後の経済動向を占います。もちろん単なる理論だけではなく､むしろ実際の取材現場のナマの､そしてリアルな情報をふんだんに提供します。

｢大激動の時代､生き残る企業はここが違う｣

慶應義塾大学経済学部を経て､東洋経済新報社入社。｢会社四季報｣､｢週刊東洋経済｣等の編集長､編集部長を歴任。トランプ大統領の誕生､実効性が上がらないアベノミクス。企業を取り巻くマクロ環境は一層混迷を深めている。そうした時代に企業はどう生き残っていけばいいのか。忘れてはならない事は､こうした時代にも着実に業績を上げている企業があるという事。しかも中小企業に。いやむしろ､中小企業だからこそと言った方がいいかもしれない。彼らの知恵は生半可ではない。そこには時代を超えた真理､消費者の心を射貫く秘訣がある。大激動の時代には小回りがきく中小企業の方が有利なのかもしれない。彼らの経営に学ぶ点は数多くある。

｢身近なデータで読み解く経済･金融動向｣

1980年慶応義塾大学経済学部卒業後､三井銀行（現･三井住友銀行）入行。調査部､市場営業部などを経て､1994年さくら証券チーフエコノミスト。2012年より三井住友アセットマネジメント理事･チーフエコノスミスト就任､現在に至る。内閣府｢景気ウォッチャー調査研究会｣委員､日本経済研究センター｢ESPフォーキャスト調査委員会｣委員､景気循環学会･常務理事。長年にわたりマーケットで経済･金融予測を行う。マクロ経済指標のほか､多くの国民が関心を持つスポーツ結果やヒット曲･ドラマなどの身近なデータを補助信号として活用し､景気の変化をいち早く読み取り定評がある。主な著書｢ジンクスで読む日本経済｣｢日本経済『悲観神話』はもういらない｣